補聴器(補聴器外来)

補聴器を検討されている方へ

補聴器をご購入するか迷っている方は、一度補聴器外来にご相談ください。
補聴器が必要となるのは、中等度~高度難聴の方とされています。ただ、軽度でも日常生活や仕事に支障が出ているのであれば、補聴器の装用をおすすめいたします。 聴覚のリハビリである補聴器の装用は、ご本人の意思が大切です。ただ、会話も聞き取りづらくなり人と会うのさえ億劫になるのであれば、補聴器を積極的に取り入れましょう。

補聴器は、機能や値段、見た目が異なるもの、またアナログ補聴器、デジタル補聴器などが種類豊富に揃っています。新潟市江南区のとがし医院(耳鼻咽喉科・頭頸部外科)では、患者様の症状や予算、補聴器の使いやすさなどを考慮して、補聴器の選定をアドバイスいたします。

このようなお悩みはありませんか?

  • 聞き間違いが増えた聞き間違いが増えた
  • 会話の声が大きくなった
  • 大きな声で話さないと通じない
  • 両耳が40dB以上の難聴
  • 聞こえないことが多い
  • 後ろからくる車に気づけないことがある など

上記のようなお悩みを放置しても、聴力の改善は見込めません。聞こえの悪さの原因が耳の病気である可能性もあります。補聴器は大きくて邪魔になりそうなイメージですが、以前と比べサイズも小さくなり、高性能のものが多いです。音が聞こえづらいとお困りでしたら、是非、当院へご連絡ください。

耳鼻咽喉科を受診するメリット

耳鼻咽喉科を受診するメリットとして、下記のようなことが挙げられます。

補聴器の必要性と治療できる難聴かがわかる

聞こえづらさの原因が中耳炎や耳垢栓塞であれば、耳鼻咽喉科で治療が可能です。治療で聞こえづらさが改善した場合、補聴器は必要ありません。

より自分に合った補聴器が選べる

耳鼻咽喉科から紹介された補聴器の販売店だと信頼性があります。検査結果をもとに販売店が患者様に合う補聴器を選定してくれます。

医療費控除が受けられる

一般社団法人日本耳鼻咽喉科学会が認定した補聴器相談医による診断で購入した補聴器であれば、医療費控除が受けられます。医療費控除の申請ができるのは、ご家族の1年間の医療費の合計が10万円を超えた場合です。

難聴障害者認定が受けられる

医師の診断が必要ですが、聴力障害者認定されると補聴器の購入や修理の際、補助金が受け取れる可能性があります。

補聴器外来で行う検査

「純音聴力検査」と「語音聴力検査」で、難聴の進行具合や症状などを詳しく検査します。補聴器の必要性や患者様に合う補聴器を選定するために重要です。

純音聴力検査

音の大きさや高低がどの程度聞こえているかを検査します。聴力はデシベル(㏈)で表されます。

語音聴力検査

どのくらいの声の音量が聞き取りやすいのか詳しく検査します。

難聴の程度や補聴器の適合があるかしっかりと検査を行う

音の聞こえを調べる「純音聴力検査」、言葉の聞き取りを調べる「語音聴力検査」を行い、難聴のタイプや程度を詳しく調べ、適切な補聴器を選定していきます。

補聴器で重要なフィッティング

補聴器を付けても、すぐに聞こえるようにはなりません。患者様が聞こえる周波数には個人差がありますので、オーダーメイドの洋服が完成まで時間がかかるように、補聴器も患者様に合わせて調整する必要があります。初めは補聴器の貸し出しを行い、3ヶ月ほど微調整します。
また、補聴器を付け始めると、最初はまわりの音がうるさいと感じるかもしれません。補聴器を付けて音が聞こえやすくなったのが、うるさいと感じる理由です。聴力に問題ない方は生活音に何も感じません。難聴の方の脳は、明瞭に聞こえてくる音を騒音に捉えてしまうため、不快に思ってしまうのです。そのため、脳が音に慣れるまで少し時間がかかる場合があります。
補聴器を長く付け、脳に音を聞かせ続けると、徐々に慣れていきます。

補聴器外来の流れ

Step1耳の診察を行い、補聴器外来の予約を取る

耳の病気がないか診察を行い、異常があった場合は治療します。
標準純音聴力検査、語音聴力検査の結果で、補聴器が必要となれば補聴器外来を予約します。

Step2補聴器の貸し出し後、補聴器の購入

補聴器を患者様に試してもらいます(試聴)。補聴器の貸し出しや調整、試聴で料金は発生しません。
試聴で問題がなければ補聴器の購入となりますが、購入後も何か気になる点があれば、交換や再調整なども可能です。患者様がご希望の補聴器販売店があれば、検査結果をお渡しいたします。

Step3補聴器の適合を検査する

補聴器を付け始め、1ヶ月後くらいに適合や、どのくらい付けているかの確認をします。音と言葉の聞き取りを調べるための装用時検査と、補聴器の機能に問題がないか調べるための補聴器特性測定を行います。
補聴器の効果が検査やご本人から認められると、装用を続けることができます。アフターフォローとして、6ヶ月~1年に1回の聴力検査で経過観察します。医療機器である補聴器は3ヶ月間隔で点検します。

公的補助が受けられる場合があります

障害者総合支援法により、補聴器購入の公的補助が受けられます。対象者は、両耳の聴力が規定以下で身体障害者の認定を受けた方です。申請には、身体障害者福祉法第15条指定医師の診断書が必要になります。 さらに、補聴器の購入費は医療費控除も受けられます。
厚生労働省と財務省により、平成30年度から補聴器購入費が医療費に合算できるようになりました。補聴器相談医の診断書等があれば、聴力改善の治療のための補聴器の費用は確定申告で医療費控除の申請が可能です。新潟県新潟市では、中等度難聴(50~74歳)の方に補聴器購入の助成金を支給しています。難聴が原因で快適な生活が送れない50~74歳の方に補聴器購入の補助を行い、人との繋がりを持ってもらうことを目的としています。

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